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導入事例

デバイス数300億!!ビッグデータとIoTがもたらす未来

2020年の推定世界人口は約77億5,800万人。一方、調査会社の米ガートナーによると、同年のIoTデバイス数は約300億台以上にものぼると言われています。

参考:世界の人口ピラミッド(1950~2100年)2020年にIoT(Internet of Things)の普及でつながるデバイスと市場の成長性

別の調査会社によると500億台以上にもなるとされているので、世界人口の実に4倍以上ものIoTデバイスが普及します。

こうした中、様々な企業がIoT事業を展開していくことでしょうが、そもそもIoTとはどういったものなのでしょう?そして現代のトレンドキーワードである”ビッグデータ”とはどういった関係性があるのでしょうか?

基本的な情報を紹介しつつ、2つのトレンドがもたらす未来について考えていきましょう。

IoT(モノのインターネット化)とは?

IoTは“Internet Of Things”、つまり“モノのインターネット”という意味になります。これだけ聞くとなんだかぼんやりしたものですが、実際は意外とシンプルなアーキテクチャです。

IoTとはつまり、ネットワークに接続されたデバイスがあり、デバイスに備えられているセンサーによってデータを吸い上げ、そのデータを処理しデバイスにレスポンスを返すことでそれに応じたアクションを取るものです。

IoTはありとあらゆるもの

ではどのようなデバイスがIoT化されていくのかと言うと、この世に存在する”ありとあらゆるデバイス”が対象となります。そして大切なのはいかにフィードバックを返していくかです。

IoTデバイスから取得したデータを分析処理し、常に最適なフィードバックを返していくことでユーザーが持つ課題を解決することができます。

フィードバックでどのようなベネフィットを与えられるかで売れるIoTデバイスの線引きがされるでしょう。

また、最近ではIoE(Internet of Everything)と呼ばれる、IoTを基盤としてデバイスとヒト、そしてシステムがネットワークで繋がるという概念も提唱されています。

既に広まりつつあるIoTの事例

IoTとは近未来的な構想ではなく、既に着々とビジネスやプライベートシーンに浸透しています。

市全域の利便性を高めた“バルセロナ市(スペイン)”

世界中で最も注目が集まっているIoT先進都市といえばスペインはバルセロナ市であり、Microsoftとの提携により様々な試みが実践されています。

例えば市内全域に張り巡らされたWi-Fiと接続された“スマートパーキングメーター”では、一目で空き駐車場の確認ができ、道路交通の混雑緩和とユーザーの時間効率化に貢献しています。

また、各所に設置されたセンサーからは気温、湿度、大気質、騒音レベル、通行人の通常状況などが観測され、労働者や市民に提供されています。

こうしたIoTデバイスを活用した生活水準の向上は国内でも徐々に活発化しています。

参考:事例紹介:バルセロナ | マイクロソフト 公共機関向け

国内でも期待が高まる“docomoスマートパーキング”

“docomoスマートパーキング”とはスマートパーキングセンサーと呼ばれる車両の出入庫センサー、通信モジュールを搭載したゲートウェイ機器、センサーから取得したデータを管理・分析するサーバから構成されるサービスです。

このサービスを利用することで空き地などをコインパーキングとして提供することができ、土地活用やコインパーキングシステム導入のコストカットといった効果があります。

また、都心ではこうした土地活用が進むことで空き駐車場が増え、渋滞の緩和にも貢献してくれます。

すでに実証実験が開始されており、2017年3月以降製品化するとの情報です。

参考:都心の駐車場不足を解消する「docomoスマートパーキングシステム」を開発 -プレステージ・インターナショナル他と実証実験を開始-

電気ポットが安否確認になる“みまもりホットライン”

“みまもりホットライン”は2001年と意外と古くから提供されているIoTデバイスであり、日本の福祉を支えている商品でもあります。

例えば離れて暮らす父母が“iポット”と呼ばれる電気ポットを使用していることで、家族はEメールで使用状況を確認することができます。

このIoTデバイスで注目すべきは“目的とデバイスが絶妙なバランス”にあることです。

毎日使用するような電化製品ならば他にもいくらでもありますが、炊飯器などは利用しないこともありますし、かつ冷蔵庫などでは商品価格が高騰するので普及が難しくなります。

その点電気ポットならばほぼ毎日利用しますし、商品的のも安価で提供できるため、しっかりとバランスが取れているのです。

IoTビジネスはあらゆるものがインターネット化するからこそ、どのデバイスを利用するかで利益が大きく変わるでしょう。

参考:みまもりほっとライン | 象印マホービン株式会社

ビッグデータとIoTの関係性とは?

膨大なデータ量を収集・加工・分析し、ビジネスに有用な知見を見出すことで知られる“ビッグデータ”ですが、IoTそのものがビッグデータ活用だと言えます。

各ユーザーのIoTデバイスから送られてくるデータは膨大であり、まさにビッグデータです。

そしてこのデータを処理することで最適なフィードバックを提供するのがIoTですが、各データを違った角度から分析することでサービスの最適化やマーケティングへの活用、その他の事業へ適用することもできます。

IoTデバイスがビッグデータを生みだし、それをフル活用することでビジネスを一つ上のステージへと押し上げることができるのです。

ただし、IoTデバイスから送信されるデータは個人情報でもあるので、活用規約の明確化は非常に重要です。

ユーザーが知らない間にIoTデバイスと関係のないところでデータが活用されているとしたら、プライバシー侵害でトラブルになる可能性は大いにあります。

ビッグデータとIoTを支える分散処理基盤

IoTデバイスから生まれるビッグデータを処理し、フィードバックはその他ビジネスに活用するためには高速な処理基盤を作り、リアルタイムに処理していく必要があります。

こうしたニーズに応えるのが“MapR”が提供する分散処理基盤です。

Hadoop”と呼ばれる分散処理ソフトウェアをベースとして、快適な処理パフォーマンスと高いセキュリティ性を提供します。

具体的な違いとしてHadoopでは1分あたりのソートが600GB以下なのに対し、MapRでは1.5TBのデータをソート可能です。

また、そのほかの機能やアーキテクチャも100%の互換性を保ちつつ改良されているので、ビッグデータ活用とIoTビジネスに最適な処理環境を提供するソリューションです。

まとめ

十数年以上前から存在するIoTという概念がここにきて注目を集めているので、データ収集・処理基盤の整備やセンサーのコモディティ化が進んでいるからであり、この傾向は今後も続くと言われています。

また、ユーザー自身潜在的にIoTが溢れる世界を求めているというのもあり、確実に普及していくでしょう。

ですので、IoTビジネスに乗り出そうと考えている企業は、早期の参入でノウハウを積み上げていくことをおすすめします。

国内でも2020年の東京オリンピック以降、爆発的にIoTが普及していくと予測されているので、準備を怠らずにいきましょう。

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